2024年12月31日(火)抽選 第1031回年末ジャンボ宝くじ当選番号確認

年は変わり、2020年(令和2年)東京2020協賛ジャンボ宝くじ(第827回全国自治宝くじ)の販売途中で世界中に新型コロナウイルスが蔓延。抽せん会は、無観客抽せんで行われた。

この時点では、販売自粛をする宝くじ売り場は見受けられなかった。
【東京2020協賛ジャンボ宝くじ(第827回全国自治宝くじ)】

達成率こそ70％すら切っている壊滅的な売上だが、予定発行ユニット数を上回った年は、2011年度(2012年発売)の東日本大震災復興支援グリーンジャンボ宝くじ(第617回全国自治宝くじ)の達成率167.3％と2012年度のオータムジャンボ宝くじ(第630回全国自治宝くじ)の達成率100％(オータムジャンボ宝くじはユニットの増刷なし)が最後である。

つまり2012年以降、ユニットの増刷は行われていない。
前年比を見ると、2019年(令和元年)と比較しても大きく目減りはしていない。2019年2月(平成31年/バレンタインジャンボ宝くじ)の販売実績額は213億円(天井360億円)。新型コロナウイルスに関わらず、グリーンジャンボ宝くじ系の売上は伸びない。

発売は2020年2月3日～2月28日だったので、世間の意識は次第に目に見えぬ脅威の新型コロナウイルスへ向けられ、宝くじどころではなくなった点が読み取れる。

続くドリームジャンボ宝くじ(第840回全国自治宝くじ)は、前代未聞の東京「宝くじドリーム館」にて行われ、「無観客抽せん」＋報道機関も入れない完全な密閉状態で行われた(抽せんの模様は後日「宝くじ公式チャンネル」にて公開された)。

東京2020協賛ジャンボ宝くじ(第827回全国自治宝くじ)以降に“大きく動いた点”は、宝くじ公式サイトでのインターネット販売の売上だった。
【宝くじ公式サイトシェア率(～東京2020協賛)】

2018年(平成30年)の年末ジャンボ宝くじ(第770回全国自治宝くじ)から開始した、ジャンボ宝くじのインターネット販売。
開始当初は宝くじ公式サイト販売のシェア率は、僅か4％～6％台にとどまっていた。
この販売シェア率で分かることは、百分率で見れば宝くじ公式サイトの販売額など、しょせんその程度だという点。95％以上は実店舗での販売シェア率であり、懸念されていた「ジャンボ宝くじのインターネット販売を実施すると実店舗の売上に甚大な影響を及ぼす」など有り得ないということ。

2019年(令和元年)末の年末ジャンボ宝くじ全体(年末ジャンボ宝くじ＋ミニ)の販売実績額は約1,400億円に対し、4.2％ということは58.8億円。ほぼ1ユニット分(60億円)だが、年末ジャンボ宝くじ＋ミニの合算の4.2％なので必ずしも(年末ジャンボ宝くじで)1等が1本が出るとは限らない。

続く東京2020協賛ジャンボ宝くじ(第827回全国自治宝くじ)を見て一目瞭然。これまでほぼ4％台(ハロウィンジャンボ宝くじ(第811回全国自治宝くじ)のみ6.8％)で推移してきた宝くじ公式サイト販売のシェア率が、新型コロナウイルスの影響により一気に8.7％と過去最高のシェア率を叩き出す。
【宝くじ公式サイトシェア率(～サマー)】

そして、新型コロナウイルスが本格的に脅威の的として認識し始め、政府が「STAY HOME」を掲げ始めると、宝くじ公式サイト販売のシェア率は15.8％と2ケタを叩き出す。

ただこの数値は一見多く見えるが、この頃に厳しい行政指導、みずほ銀行指導により、ほぼすべての宝くじ売り場が営業を休止している(告知の抑止)。

つまり、ほぼ宝くじ公式サイトでしかドリームジャンボ宝くじ(第840回全国自治宝くじ)及びドリームジャンボミニ(第841回全国自治宝くじ)を購入できない事態に陥っている。ドリームジャンボ宝くじ発売中盤以降、店舗営業を再開した経緯になっている。

【ドリームジャンボ宝くじ(第840回全国自治宝くじ)】

それが、ドリームジャンボ宝くじ(第840回全国自治宝くじ)の販売実績額約156億円と、ジャンボ宝くじ史上最低額を記録するまでに至った。
予定発行数12ユニット、予定販売実績額360億円。実に、達成率43％。前年比約55％。このような非常事態でも、全国に約5人の億万長者が誕生している。
併売宝くじのドリームジャンボミニ(第841回全国自治宝くじ)も壊滅的な売上で終了。
この壊滅的売上は緊急事態ゆえに、みずほ銀行も不本意ながら受け入れているであろう。

【ドリームジャンボミニ(第841回全国自治宝くじ)】

予定発行数6ユニット、予定販売実績額180億円。
ところが、この特集の表題にあるように、続くサマージャンボ宝くじ(第848回全国自治宝くじ)では、過去5年間で最高額の売上を達成する。

【サマージャンボ宝くじ 過去5年間 販売実績額】

予定発行数21ユニット、予定販売実績額630億円。
何と過去5年間で最高額の売上を叩き出した。前年比118％増。
「予定売上の93.8％に過ぎないではないか」と言うなかれ。
実際にユニットの増刷が行われたのは、2008年以前にまでさかのぼる。
つまり、過去12年以上はユニットの増刷が行われていない。もちろん、宝くじバブルだった2000年台(～2009年)までの4ケタ億円には遠く及ばない。

予定売上が600億円台と低く見積もられた経緯は、2014年サマージャンボ宝くじ(第663回全国自治宝くじ)までさかのぼる。
2011年以降、それまで予定売上780億円(26ユニット)に見積もられていたが、2014年のサマージャンボ宝くじ(第663回全国自治宝くじ)で596億円(2020年とほぼ同額)と達成率76.4％と失態を被る。

これ以降、サマージャンボ宝くじは予定売上600億円台と“ひ弱った見積もり”で推移してきたが、各年度の達成率70％台～80％台と伸びなかった。
2020年の591億円は、近年稀に見る大収穫なのである。

新型コロナウイルスが蔓延して以降、宝くじの売上は回復しつつある。
一説には、コロナ禍によるテレワークに伴う在宅時間の増加＋宝くじ公式サイトの“インターネット販売”の普及・認知が相互作用で上手く押し上げ要因になったとの見解がある。
この間にも、2020年度のハロウィンジャンボ宝くじ(第855回全国自治宝くじ)は前年比100％超え、年末ジャンボ宝くじ第862回全国自治宝くじ)は発売段階で既に前年比100％を超えている。これはインターネット販売＋実店舗共にである。
インターネット販売は開始2年に過ぎず、まだまだ伸びしろが充分にある。
今後の販売実績額に注目していきたい。

コロナ禍の2021年度末、年末ジャンボ宝くじの販売実績額はコロナ時代以前の2019年度以前を上回る売上1,078億円(前年度比95.4％)まで伸ばした。
また、2年ぶりに有観客抽せんでの抽せん会となった。